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2007年11月22日
文責:広富克子(パワー・インタラクティブ 執行役員)
ネットアンケートの活用方法、第2弾のご紹介である。
メルマガ会員やカタログ申請者、商品購入者など、何らかの顧客データベースを保有されている企業は少なくない。しかし、活用できているかどうかは別の話。10万人のメルマガ会員を持っていても、実際にメルマガを読んでいるアクティブ会員は何割いるのか?またどんな特性を持っているのか?登録会員数だけはわかっているが、中身が全く把握できていないケースをよく耳にする。
顧客データベースの件数が多いことが、一つの価値としてはわかりやすいのだが、何の反応もない会員を持っていても、コストやリスクがかかるだけで本当の価値とは言えない。
顧客データベースの活用が課題となっている企業には、まずは一度ネットアンケートでデータベースの特性確認を行っていただきたい。会員向けのアンケートキャンペーンなどにより、基本属性はもちろん、生活パターンや購買意識を把握、特性がわかれば、それに応じたアプローチが可能となる。
昨年実施したパソコンメーカーの既存顧客向けアンケートキャンペーンでは、性別や年齢などの属性のほか、生活構造や消費意識などの生活価値観によるグルーピングをクラスター分析を通じて行い、セグメント別メールアプローチを行った。
ここでは、5つの生活価値観別グループが抽出されたが、そのうちの2つのグループはシニアが中心。ただし、同じシニアでもパソコン生活においては、積極的に写真を撮ったり、画像編集を行ったりしている活動的な層と、一度買ったきり年賀状以外はほとんどパソコンを使用していない層の2つのタイプあり。パソコン購入のすすめ方も異なるアプローチをとり、それぞれ成果に結びつけている。
顧客データベースは自社での活用だけではない。顧客データベースをビジネス化することも可能である。特に特徴的顧客データベースであるほど、魅力は増してくる。
例えば、先に紹介したパソコンメーカーの顧客データベースは、ネットに反応するシニア層の情報がとれるデータベースであり、シニア向けビジネスを展開・検討している企業にとっては、魅力的な層であろう。その他、高校生や20代、ビジネスマンなども、ニーズをよく耳にする層である。
自社サイトでのビジネス展開ではアフィリエイト広告が定着しているが、顧客データベースも活用の仕方次第ではビジネスツールにもなり得る。保有している顧客データベースが、いかに価値のあるものなのか、まずはネットアンケートで鑑定されてはいかがか?
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