新型コロナウイルスのパンデミック下で制度の緩和が進んだオンライン医療。インターネット技術の発展と、地域の医療提供体制および医療ニーズの変化に伴い、近年ますます需要が高まっています。一方、新型コロナウイルス感染症の対応下において、徐々に活用されるようにはなったものの、必ずしも幅広く普及が進んでいるとは言えないのが現状です。 本記事では、オンライン医療市場の現状と課題、今後の動向について解説します。
遠隔医療とオンライン医療の違い
まず、遠隔医療とオンライン医療の違いについて、解説します。
1. 遠隔医療 (Telemedicine, Telehealth)
定義: 医師や医療従事者が、地理的に離れた患者に対して医療サービスを提供することを指します。診察だけでなく、診断、治療、モニタリング、リハビリテーション、さらには医療教育なども含まれます。
技術: ビデオ通話、音声通話、チャット、ウェアラブルデバイスによるモニタリングなど。
例:
- ・地方の患者が都市部の専門医に相談する場合
- ・手術中に遠隔地の専門家がリアルタイムで支援する場合
- ・慢性疾患患者のバイタルサインをリモートで監視する場合
特徴: 「遠隔医療」はより広範囲で包括的な概念であり、医療従事者同士の連携やリモートモニタリングも含まれます。
2. オンライン医療 (Online Medical Services)
定義: インターネットを介して提供される医療サービスのことを指し、主に患者と医師のオンライン診察や相談のことです。多くの場合、診察、処方箋の発行、健康相談が中心です。
技術: 主にウェブ会議システムや専用アプリ、チャットサービスなど。
例:
- ・患者がスマートフォンアプリを使って医師とビデオ通話する場合
- ・オンラインで問診票に回答し、電子処方箋を受け取る場合
特徴: 「オンライン医療」は「遠隔医療」の一部であり、特に患者と医師の間の診療・相談に特化しています。
| 遠隔医療 | オンライン医療 | |
|---|---|---|
| 範囲 | 患者・医師間だけでなく、医師同士やモニタリングも含む | 主に患者と医師の診察・相談に限定 |
| 対象 | 幅広い医療分野（診断、治療、教育、モニタリング） | 一般診察、相談、処方箋発行などに特化 |
| 使用技術 | ビデオ通話、IoTデバイス、リモートロボットなど | 主にウェブ会議、アプリ、チャット |
| 例 | 遠隔手術、慢性疾患のモニタリング、専門医の意見提供 | オンライン診察、電子処方、チャット相談 |
厚労省では、情報通信機器を活用した診療を「オンライン診療」、そのほかの情報通信機器を活用した健康増進、医療に関する行為を「遠隔医療」と定義しています。本記事では、以降オンライン診療その他の遠隔医療をまとめて、オンライン医療とします。
オンライン医療市場の成長とその背景
オンライン医療市場は、2023年に1,426億4,000万米ドルと評価され、2024年の1,616億4,000万米ドルから2032年までに7,910億4,000万米ドルに成長すると考えられています。期間中に22.0%のCAGR（年平均成長率）が予測されています*1。
日本では、オンライン医療市場は2025年から2033年にかけて20.3%のCAGRで成長すると見込まれています*2。
純粋な医療費（診療報酬）だけではなく、周辺サービス（オンライン診療システムの導入支援、予約管理、決済、遠隔モニタリング機器等）が含まれます。
オンライン医療市場成長の背景には、規制緩和・法整備の進展、通信インフラの充実、人手不足・医療格差への対応、コスト削減・利便性の向上などが挙げられます。
1.規制緩和
従来、医師法や健康保険法の制約により、診察の多くは対面が原則とされてきました。2018年の診療報酬改定では「オンライン診療料」が新設されましたが、再診のみを対象とし、疾患も限られるなど、厳しい条件が設けられました。しかし、パンデミック下での医療崩壊リスクや医療アクセス格差が社会問題化する中、急場の措置としてコロナ特例が設けられ、オンライン診療が緩和されました。具体的には、2022年の診療報酬改訂でオンライン診療料は廃止され、「情報通信機器を用いた場合の初・再診療」として再編成。初診からでもオンライン診療が可能となりました。しかしながら、初診料は214点と、対面での初診料である288点とは開きがありました。2024年の診療報酬改定では、情報通信機器を用いた初診料に251点が付き、対面との差額が小さくなったことからもオンライン医療を推進しようという国の意向が見てとれます。
2.通信インフラの充実
5Gや光回線など高速通信のインフラが一般家庭にも普及し、離島や人里離れた地域でもビデオ通話や画像共有がストレスなく行える環境が整ってきたこともオンライン医療を後押ししています。スマートフォンやタブレットの性能向上によって、リアルタイムの映像やデータ送信が簡便化したことも追い風です。
3.人手不足・医療格差への対応
医師の働き方改革等の制度改正や慢性的な医師不足、とりわけ過疎地や離島での医師不足が深刻化する中、高齢化社会の進展と相まって、医療格差が課題となっています。オンライン診療の導入により、高齢化や病気などに伴う身体的な問題により自分で病院へ受診することが難しかったり、離島や過疎地で近くに医療機関がなかったり、仕事で忙しく診療時間内の受診が難しかったり…といった患者にも、診療を継続的に提供できるオンライン医療が注目されています。
4.コスト削減・利便性の向上
医療機関側は、オンライン医療を導入することで、待合室での混雑緩和や、人員配置の最適化を図ることができます。患者側も、移動時間や待ち時間を削減でき、ライフスタイルに合わせて柔軟に受診できるメリットがあります。また、遠隔モニタリング機器（IoTデバイス）を活用すれば、患者のデータをリアルタイムで収集し、より早期に病変を発見することが可能になるなど、診療の質向上にも期待が寄せられています。
オンライン医療の課題
新型コロナパンデミック下でオンライン医療を導入する医療機関が増えた一方で伸び悩んでいるのも現状です。背景として、導入にあたっての課題として厚労省は次を挙げています。
- ・既存のオンライン診療システムの多くは診療所での利用を想定しており、規模の大きな病院においては独自のシステムを構築する必要がある場合があ る。
- ・ 患者の利用が進むかどうか不明な中でシステムの導入を検討しなければならず、導入費や利用料等の医療機関等の費用負担の観点から導入が円滑に進まない場合がある。
- ・ オンライン診療に用いるシステムの活用に当たっては、医療機関にとって一定以上のシステム利用に関するリテラシーが求められる。
- ・ 地域によって通信インフラの整備状況が異なっているなど、患者、医療機関双方の通信環境が異なるため、オンライン診療などを円滑に実施できない場合がある。
- ・ 対面診療と比べて診察以外の事務作業が煩雑になる場合があり、特に、診察 料の回収において業務が滞る場合がある。
- ・ 安心・安全の観点から、患者情報の保護の観点やサイバーセキュリティー対策の観点でどのシステムを選ぶべきか迷う場合がある。
これらの課題からは、オンライン医療導入を後押しする要因と導入を控える要因が重なっている背景が垣間見えます。障壁となっている要因を解決することで、オンライン医療を検討する医療機関がよりシステムを導入しやすくなり、届出を出して、オンライン医療へ参入することにつながると考えられます。
オンライン医療の事例
オンライン医療の事例をご紹介します。
1.スタートアップ企業
オンライン医療の普及を支えているのが、専門のプラットフォームを運営するスタートアップ企業です。代表的なサービスとしては、メドレーの「CLINICS」や、MICIN（ミシン）の「curon（クロン）」、MRTの「MRTオンライン」などが挙げられます。これらのプラットフォームは、医療機関向けに導入が比較的容易なシステムを提供し、ビデオ通話やチャット機能、決済システム、予約管理システムなどを包括的にサポートします。
CLINICS（メドレー）
予約からビデオ診療、決済、処方箋の手続きまでを一括管理できる点が特徴です。医療機関が個別にシステム開発を行う必要がないため、導入障壁が低いとされています。
curon（MICIN）
同様にオンライン診療の機能を一元化しており、診察後には患者が自宅近くの薬局で処方薬を受け取るか、自宅まで配送してもらうかを選択できます。医療DX（Digital Transformation）を強化したい病院・診療所からの導入が増加しています。
MRT（Door.）
アプリを通じて、ユーザーは医師にオンラインで健康相談や受診相談を行うことができます。また、企業や店舗で配布される「相談キー」を使用することで、無料で相談を受けることも可能です。 さらに、MRTは「ポケットドクター」というオンライン診療アプリも提供しています。スマートフォンを利用して遠隔診療や健康相談を行うことができ、保険適用も可能です（医療機関によって異なります）。
2．IT大手や保険会社、製薬企業の参入
オンライン診療市場には、国内外の大手IT企業や生命保険・損害保険会社、製薬企業が積極的に参入しています。特に、保険会社はオンライン医療を自社契約者向けサービスとして位置づけ、受診率向上や健康管理データの収集ツールとして活用しています。以下に具体的な事例を紹介します。
①なないろ生命保険株式会社
なないろ生命保険株式会社は、イーメディカルジャパン株式会社と提携し、保険契約者および被保険者向けに高血圧に特化したオンライン診療サービス「高血圧イーメディカル」を提供しています。このサービスでは、初診からオンラインで診療を受けられ、処方薬も自宅へ配送されます。また、専用アプリと家庭用血圧計を連携させ、日々の血圧管理をサポートしています。
②ジブラルタ生命保険株式会社
ジブラルタ生命保険株式会社は、インテグリティ・ヘルスケアが提供するPHRシステム「Smart One Health」を活用し、加入者向けにオンライン診療サービスを提供しています。このサービスでは、健康診断結果などの個人の健康情報をオンライン診療対応の医療機関と共有することで、適切な診療をサポートしています。
③アストラゼネカ株式会社
新型コロナパンデミック渦において、オンライン診療サービス「curon（クロン）」を提供するMICIN株式会社と、製薬会社のアストラゼネカ株式会社は、慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者向けのオンライン診療プログラムを共同で実施。新型コロナの流行下で通院が困難な患者に対し、オンライン診療を通じて継続的な治療を提供することを目的とした取り組みとして生まれました。
これらの事例から、保険会社や医療関連企業がオンライン医療サービスを積極的に導入し、契約者や患者の健康管理を支援していることがわかります。特に、オンライン医療を活用することで、受診率の向上や健康データの収集が可能となり、企業にとっても重要な戦略となっています。
一方、通信キャリアやインターネット企業は、顧客基盤を活用してオンライン診療プラットフォームや関連アプリを拡散しやすい利点を持っています。ヘルスケアサービスをトータルで展開することで、健康管理アプリやウェアラブル機器との連携、さらにはマーケティングデータの収集・分析を行い、新たな事業モデルを模索することにつながります。
3．地域医療との連携
オンライン診療は、過疎地・離島など、医師不足が深刻な地域医療で特にニーズが高まっています。たとえば、離島で常勤医が不在の場合、本土の医療機関とオンラインで結んで初診や再診を行うとともに、定期的に応援医師が現地へ赴く「ハイブリッド型遠隔診療」の事例が注目されています。現地で看護師や保健師が患者のバイタル測定を行い、それをオンラインで共有することで、専門医と連携して診療方針を決定する仕組みです。
地域医療の課題解決策としてオンライン医療を導入する場合、地方自治体や地域住民の合意形成、通信インフラの整備支援などが不可欠となります。行政や病院、通信事業者が合同でプロジェクトを組成し、住民への認知度向上と利用促進に努めることで、地域活性化や医療費の適正化につながる可能性があります。
オンライン医療のブランド構築と差別化
オンライン診療プラットフォームを通じて蓄積されるデータは、医療機関や企業にとって貴重なマーケティングリソースとなります。患者がオンライン診療を利用する疾患はどのような傾向があるのか、どの年代の人がオンラインを積極的に使っているのか、といったマーケティング視点での分析が可能です。
また、オンライン診療の利便性や費用対効果を患者がどのように評価しているのか、継続受診のパターンはどうなっているのかを可視化することで、医療サービスの改善点を把握できます。
さらに、予約から受診、処方薬の受け取りまで一連の顧客体験（患者体験）の中で、どの段階で離脱が起きているのかを分析し、UI/UXの改良やプロモーションの最適化に反映させることができます。
課題としては、オンライン医療は医療行為であり、規制当局の動向が事業の可否や成長スピードを左右します。現時点でも、初診オンライン診療の範囲や診療科目ごとの適用範囲など細かい調整が続けられているため、常に最新の規制情報をウォッチし、リスク管理を行う必要があります。オンライン診療の報酬点数がどのように設定されるかによって、医療機関が導入に積極的になるかどうかが大きく変わります。また、個人情報保護法や医療法の改正などに伴い、情報漏洩や不正アクセスを防ぐ体制整備が求められます。
今後、オンライン診療が普及フェーズに入り、複数のプラットフォームやサービスが乱立してくると、差別化が重要になります。医療行為に対する信頼感や、個人情報の保護に対する安心感をどう醸成するかは大事なポイントです。
医療従事者の顔が見える形で紹介し、資格や専門領域を明確に打ち出すなど、患者が安心して利用できるブランド戦略が有効です。高齢者にとっても使いやすいアプリ設計や、多言語対応など、利便性やアクセシビリティを高める施策は顧客ロイヤルティにつながると考えられます。健康管理アプリとの連携、栄養指導やカウンセリングなど多様なサポートサービスを組み合わせることで、他社との差別化を図るケースも増えています。
さらに、オンライン医療はBtoC向けのイメージが強いですが、実際にはBtoB（法人向け）マーケットも急拡大しています。たとえば、企業の健康経営の一環として、従業員がオンライン医療を利用しやすい環境を整えるケースです。
保険組大手企業の健康保険組合や自治体の国民健康保険組合がオンライン診療を導入すると、一度に多くの被保険者に利用を促すことが可能です。契約を勝ち取ることで大きな収益源になるため、BtoBセールスの重要性が増しています。
最新トレンドと今後の展望
①AIの活用
オンライン医療においてもAIの活用が進んでいます。 オンライン医療の入口として、症状をチャットボットが自動問診し、必要に応じて医師とのビデオ通話につなぐソリューションが登場しています。症状のスクリーニングや緊急度の判定にAIを活用することで、医師の負担を軽減し、患者にとっても受診のハードルを下げる効果が期待されます。今後、自然言語処理技術の進歩により、より高度なトリアージ機能や遠隔モニタリングへの応用が進むと考えられます。
②ウェアラブル機器・IoTデバイスとの連携強化
血圧計や心電図モニター、血糖値センサーなど、個人が常時装着できるウェアラブル機器の精度が向上しており、取得データをオンライン診療と連動させる取り組みが活発化しています。継続的に患者のバイタル情報を収集し、異常があればアラートを発するなど、医師と患者の双方向コミュニケーションがより密になります。特に慢性疾患（糖尿病、高血圧、心不全など）の管理においては、オンライン診療とリモートモニタリングの組み合わせが治療効果の向上と医療費の削減につながると期待されています。
③オンライン薬局・処方箋の電子化
オンライン診療後の課題の一つに「処方薬の受け取り」がありますが、近年ではオンライン薬局や処方箋の電子化が進み、薬の受け取りから支払いまでオンラインで完結できる仕組みが整いつつあります。患者が医療機関と薬局を物理的に行き来する必要が減り、医療提供の効率化が進むだけでなく、患者のコンプライアンス（服薬遵守率）向上にも寄与します。
④M&Aや提携による市場再編
オンライン診療は多くのスタートアップが参入している市場ですが、技術力や顧客基盤、資本力に差があるため、今後はM&A（合併・買収）や提携による市場再編が進むと予測されます。大手IT企業がベンチャー企業を買収し、プラットフォームを強化するケースや、保険会社とオンライン診療スタートアップが共同出資で新会社を設立するケースなどが相次ぐ可能性があります。
市場が成熟するに従って、規模がありブランド力を持つプレイヤーが主導権を握る展開が想定されます。
まとめ
オンライン診療は、新型コロナパンデミックを契機とする特例から始まった潮流でありながら、いまや医療のニューノーマルとして定着しつつあります。
診療報酬の改定やオンライン初診の要件緩和など、行政動向が市場に直結するため、規制・制度の最新情報、医療法改正やプライバシー保護に関するガイドラインの動きも含め、常に情報収集と最新情報へのキャッチアップが欠かせません。
オンライン医療は今後も医療制度改革や技術進化の影響を大きく受けながら、さらに発展していくと考えられます。日本国内の医療需要の高まりや高齢化による慢性疾患の増加を背景に、オンライン医療が担う役割はますます重要性を増していくことでしょう。
新型コロナウイルスによる一時的なブームにとどまらず、医療のデジタルトランスフォーメーションを加速させる長期的な潮流であることを踏まえ、今後もオンライン医療が医療インフラの新しい柱として定着・拡大していく可能性が高いと予測されます。企業がどのように市場に参入し、差別化と信頼構築を図っていくかが、成功の鍵を握るといえます。
*1:FORTUNE BUSINESS INSIGHTS「遠隔医療市場」
*2:IMARC Group「日本の遠隔医療市場は2033年までに72億米ドルに達する見込み」
