マーケティング担当者の6割以上が直近2～3年の「業務負荷の高まり」を実感。大企業のマーケティング業務の実態調査結果を発表。

コロナ禍で加速したデジタルマーケティング。マーケティング担当者はいま、どんな環境におかれているのか

コロナ禍により企業活動に制限がかかる一方、デジタルマーケティングに注力する企業が増えたと思われます。コロナ禍が収束してきた現在、マーケティング担当者はどのような状況におかれているのでしょうか。今回は年商50億円以上の大企業に絞り、マーケティング担当者の実態を調査しました。

マーケティング担当者の65.7％が 近年マーケティング業務の負荷の高まりを実感

ここ2～3年のマーケティング業務について、「負荷は高まっている」の回答が65.7%と3分の２を占める結果となりました。マーケティング実務者への負担が増えてることがうかがえます。

ここ2～3年のマーケティング業務の負荷

同時に、64.7％が「マーケティングにおけるデジタル領域の重要度が高まっている」と回答

自社のマーケティングにおけるデジタル領域について、「重要度は上がっている」と64.7%が回答。業務の負荷の高まりを感じると同時に、重要度の高まりも感じている結果となりました。

人員、外注費用ともに「増えている」「あまり変化はない」がほぼ同率で二分している

マーケティング部門の人員は、「増えている」が43.8％、「あまり変化はない」が45.7％とほぼ同じ割合の回答でした。外注費用も「増えている」「あまり変化はない」が44.8％と同率の回答となり、傾向が二分するかたちとなりました。

教育研修の機会は「増えている」が最も高いものの「あまり変化はない」と大きな差はなし

マーケティング部門の教育研修の機会は「増えている」が46.7%と最も高かったものの、「あまり変化はない」も41.9％と大きな差はありませんでした。デジタル領域の重要度が高まるにもかかわらず、知識やスキルを習得する機会は充分に与えられている企業は多くはないと想定されます。

大企業のマーケティング担当者は、ここ数年で「業務の負荷が高まっていること」を実感していることが分かりました。その背景には、6割以上が「マーケティングにおけるデジタル領域の重要度が高まっている」と回答していることからも分かるように、デジタル領域を積極的に取り込もうとする動きがあります。人員や外注費を増やす傾向も見られますが、実務者への負担が増えていることがうかがえます。

一方、教育研修の機会に関して「増えている」と回答した割合は最も高かったものの「あまり変化はない」と大きな差はなく、新たな学びを得る機会が充分に得られていない現状が明らかとなりました。

マーケティングにおけるデジタル領域は日々進化を遂げています。担当者が日常的に最新のサービスやシステムに関する情報を取り入れる機会を持てるよう、企業側が体制を整える必要があるのではないでしょうか。

詳しい調査結果はこちらからダウンロードください

マーケティング担当者の6割以上が直近2～3年の「業務負荷の高まり」を実感。大企業のマーケティング業務の実態調査結果を発表。