新年早々日本列島を震撼させた能登半島地震。いち早く被災地入りしていたのがDMATを始め、災害支援に実績とネットワークを持つ全国の医療・介護従事者たちです。
負傷者にとって生命線だとされる被災後72時間以内にいかに迅速に稼働できるかが災害支援医療チームにとって鍵を握ります。DMATは災害発生48時間内の初動を担う医療チームで、1995年の阪神・淡路大震災で浮き彫りになった災害時の医療体制のおける数々の課題への反省から、厚生労働省により災害派遣医療チームとして2005年４月に発足しました。
DMATだけじゃない、災害派遣医療・介護チーム。
日本医師会によるJMAT（Japan Medical Association Team：日本医師会災害医療チーム）、災害時の精神医療を担うDPAT（Disaster Psychiatric Assistance Team：災害派遣精神医療チーム）、災害時の介護を担うDCAT（Disaster Care Assistance Team：災害派遣介護チーム）、災害・紛争発生時の多国籍医師団のNPO法人AMDA（The Association of Medical Doctors of Asia）、阪神・淡路大震災で徳洲会グループの医師などを中心にボランティアグループとして救援活動を始めたことがきっかけで生まれたNPO法人TMATによるTDMAT(徳洲会災害医療救援隊)、国際医療NGOのNPO法人ジャパンハート、認定災害時の栄養・食生活支援を行うJDA-DAT（Japan Dietetic Association-Disaster Assistance Team：日本栄養士会災害支援チーム）、東日本大震災では１万５千人以上の医療従事者を派遣した全国訪問ボランティアナースの団体である NPO法人キャンナスなど、さまざまな団体が連携し、被災地支援を行ってきました。
今回の支援でもDMAT、JMAT、TMAT、DPAT、DCATといった団体からの派遣も含め、医療、福祉関連団体が自分たちの地域の医療福祉を守りながらも、被災地入りしています。
福祉避難所という安心の場を
「輪島市内に辿り着くまでの道中も土砂崩れに突出したマンホールと二次災害のリスクがあり、非常に危険を伴うものでした。ドライバーが“ここは一気にスピードを出して通過します”という箇所も。これまでの被災地支援活動の中でも最もハイリスクと言ってもよいかもしれない」と地震直後の２日から一早く現地入りしていた団体の一つであるキャンナスの能登半島支援災害支援チーム看護師・統括コーディネーターであり、株式会社ぐるんとびーの看護統括責任者である石川和子氏。
キャンナス輪島の代表である中村悦子氏を中心に、DMATと市役所と連携し、自衛隊の協力も得て、社会福祉法人弘和会の地域生活支援ウミュードソラに福祉避難所を設置することに奔走。
キャンナス／ぐるんとびーと共に活動を行っているのが医療法人社団オレンジ（福井県）を始めとする団体ですが、そこに福祉楽団（千葉県）を始め6つの社会福祉法人によって組織された福祉支援チームFamSKOが加わり、現場ではさらにその枠を越えて、自衛隊、自治体も含め、山梨市立牧丘病院の古屋聡医師率いるTEAM FURUFURUなど、さまざまな団体が協働する様子が浮かび上がってきました。
福祉避難所の対象者となるのは内閣府によれば「要配慮者」、「災害時において、高齢者、障害者、乳幼児その他の特に配慮を要する者」（災害対策基本法第８条第２項第15号）と定義されています。「その他特に配慮を要する者」には、 妊産婦、傷病者、内部障害者、難病患者などが想定されます。
1月8日に自衛隊と協働し、スペースを確保し、ダンボールベッドを組み立て・設置するところから始まった福祉避難所ですが、DMATや市役所の指示の下、一日20人程受け入れ、多い時には40人近くがケアを受ける避難所となりました。自衛隊からヘリ輸送されてきたり、避難所や閉鎖された福祉施設から送られてきたり、要介護、感染症、体調不良とさまざまな背景を抱える方たちから、名前や生年月日、住所、病歴、服薬、かかりつけ医、ケアマネージャー、家族の連絡先などどれか一つでもわかれば御の字、雲をつかむような状況の中、お一人おひとりの体調・環境を「安全よりも安心を」を合言葉に整えていったといいます。東日本大震災でキャンナスの中心的コーディネーターとして経験を積んだぐるんとびーの菅原健介氏、中野正英氏の避難所運営のノウハウも大きな強みとなりました。
「驚いたのは、明らかに要介護と思われる方が介護保険を利用していなかったり、介護保険は利用していても介護度と現状の解離があったりすることが多くみられたことです。地域性もあるのかもしれませんが、被災後１週間で褥瘡が発生したり身体機能・認知機能が低下したりが著しいように感じました。口腔内の汚染も強く、福祉避難所に来て初めて歯磨きをするという方も多くいらっしゃいました。」（石川氏）
口腔ケアに用いた歯ブラシは、感染を避けるために使用後にどう保管するかを考えるまでもなく、汚れが酷く、初回の口腔ケアはそのまま１度の使い切りで捨てるしかなかったというエピソードからも、ライフラインが閉ざされ、水も使えないほどの災害においては、１週間程でどれほど高齢者の健康状態が悪化するかが窺い知れます。
自衛隊と東京水道局によりウミュードソラに水が設置されたのは発災から13日目のことでした。
人口２万4千人の輪島市で半数が被災し、医療介護的ケアを必要とする人も避難所に押し寄せる中、ノロ・インフルエンザ・コロナの感染症の蔓延も避けられないものとなっていました。６日、TMATによる輪島高校を拠点とする感染症者の隔離が始まりましたが、避難所における感染症対策は引き続き重要な医療支援の一つです。
また、薬の管理が困難な被災地において薬の支援は欠かせないポイントです。
6日頃には本部では薬の管理はあまり機能していない状況だったといいますが、ようやく16日頃になるとモバイル・ファーマシー（Mobile Farmacy：災害対策医薬品供給車両）という、医師の処方箋が必要な薬を薬剤師が調剤し処方することのできる車両が稼働し、薬を取り巻く状況が整備されてきました。
トヨタが開発した医療MaaS車両『Medical Mover』も現地入り。ハイエースの車内にベッドやキャビネットデスク、乗降ステップ・手すりなどのほか、遠隔診療システムや大型モニターなどに加え、KDDIの協力でスターリンクが搭載され、ネット環境の整備された車両として活躍が期待されます。
今回の支援では新たにDC-CAT（Disaster Community-Care Assistance Team）と呼ばれる看護職・ケア職の専門家ボランティア集団も立ち上がり、活動をスタートしています。
まだまだ感染予防や口腔ケア、スムーズな物流などの課題はありながらも、キッチンカーに車椅子対応のトイレカーと避難所の環境は徐々に整いつつあります。次の大きな課題としては、1.5次避難所、２次避難所といった、次の居場所へとつないでいくことが挙げられます。２次避難とは自宅や仮設住宅などへの入居が可能になるまでの間一時的に被災地の避難所から他の地域（金沢市以南の地域）の旅館やホテルに避難することで、1.5次避難とは要介護者や障害者など旅館やホテルでの生活に不安のある方が他の地域の福祉施設等に避難することを指します。
「福祉避難所はあくまでも一時的な滞在場所。開始時点からいかに閉じていくかも視野に入れておかなくてはなりません。また、支援が必要な方の状況が落ち着いてきたら、次へとつなぐ必要があります。支援に輪島市内入りをすること自体、非常に危険が伴う状況であることも鑑みると、市外・県外に生活の場や福祉施設を設けて、そこを拠点に支援が可能な体制を構築することも含めて、あらゆる選択肢を模索する必要があると考えています」と石川氏。
「地元を大事にするのは大事。その思いは大事にしたいけれども、大事にしすぎるのもリスクになる」との菅原氏の言葉ともリンクし、被災者自身が輪島市内に残ることのリスクはもとより、医療・介護従事者が文字通り命がけで向かわなくてはならない程の被災状況が窺えます。
取材から見えてきたのは、これまでの大規模災害支援で培ってきた、地域を、団体を、越えた横のつながりの強さ。それぞれの哲学があり衝突することもありますが、「輪島市民の健康を守る」という思いから一致団結する彼らには頭が下がります。そして、ただでさえ人手不足が蔓延する医療介護現場にあって、彼らを被災地へと送り出し、いつも通り地域の医療介護を支え続ける医療・介護従事者たちにも心から尊敬の念と感謝を送りたいと思います。
さらに、高齢化率が48％近い輪島市を襲った地震が突きつけるのは、超高齢地域における復興への道のり、ひいては、いかにまちづくりをしていくのかという厳しい現実です。しかしながら、全国各地に見られる超高齢地域にとって、過疎化するまちのインフラをいかに整備し、いかにまちづくりを行なっていくのかは、決して他人事ではなく、共通する課題ともいえるのではないでしょうか。
いつ首都圏直下型地震や南海トラフ地震が起きてもおかしくないとされる災害大国日本。超高齢社会というある種の災害にこれらの自然災害が重なったときに、どう備えるのか。
国家・個人、政治・経済、公・民間、枠を越えて、考えておかなくてはならない重要なテーマです。
最後に、このたびの能登半島地震により犠牲となられた方々に謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆さまに心からお見舞い申し上げます。
一日でも早く安心安全の生活が戻りますことをお祈りいたします。
《皆様のご支援をお願いいたします》
キャンナス
https://syncable.biz/campaign/5660/report?page=2&rowsPerPage=4&fbclid=IwAR3U_KaTtPUKVE9UvI6kSwjvBsNo8kAuk7Asne0KIREg2P8jZ8rYrglDHPg#campaign-tabs
ぐるんとびー
https://www.grundtvig.co.jp/230119-2/
※省略いたしますが、記事内で取り上げた団体の多くはいずれも寄付金を募っております。みなさまのご支援をどうぞよろしくお願いいたします。
取材協力：
キャンナス能登半島支援災害支援チーム看護師・統括コーディネーター／株式会社ぐるんとびー看護統括責任者 石川和子氏
キャンナス能登半島支援災害支援チーム統括コーディネーター／株式会社ぐるんとびー代表取締役 菅原健介氏
